2014年9月30日火曜日

野口 寛樹(准教授)新任教員あいさつ:着任のご挨拶

※後援会報  第48号(2014.8/1発行) 転載記事

野口 寛樹(准教授)
 
今春に赴任を致しました、野口寛樹と申します。

真田学類長から拝聴いたしました福島大学の歴史、さらには戊辰戦争までの歴史を遡るに、その歴史ある福島大学、そして福島県の一員となれることに、身の引きしまる思いと同時におもしろみも感じております。後援会の皆様にも今後のご指導、ご鞭撻をどうぞよろしくお願いいたします。

2014年9月29日月曜日

根建 晶寛(准教授)新任教員あいさつ:福島大学から地域・日本・世界へ

※後援会報  第48号(2014.8/1発行) 転載記事

根建 晶寛(准教授)

福島という地に来てから、約3か月が経ちました。福島は食事やお酒が大変おいしく、自然が豊かであり、私はこの土地を愛するようになりました。都内と異なり、どのお店に入っても高齢者が多い。この点も正直ホッとする大きな要因なのかもしれません。

伊藤 俊介(准教授)新任教員あいさつ:着任のご挨拶

※後援会報  第48号(2014.8/1発行) 転載記事

伊藤 俊介(准教授)

4月1日に着任いたしました伊藤俊介と申します。私は神田外語大学で韓国語を学んだ後に千葉大学大学院で歴史学を本格的に学び始めました。その後、韓国のソウルに約5年間留学し、慶煕大学校で博士課程を修了いたしました。専門は朝鮮近代史です。主に近代移行期の朝鮮王朝で

2014年9月26日金曜日

 大学教育の再定義について

※後援会報  第48号(2014.8/1発行) 転載記事

真田 哲也(教授・経済経営学類長)

ミッションの再定義

昨年来、全国の国立大学は「ミッション再定義」に取り組んできました。経済経営学類は戦前戦後の伝統を受け継ぎ、< 日本経済・地域経済に貢献する人材の育成> をグローバル経済深化という今日的条件の下で遂行していくことを自らの使命として再定義しました。そのなかで文科省からは経済経営学類の震災以降の取組として「風評被害対策に取り組み、地域経済の復興を支援」したことが高く評価され福島大学の「強み」とされました。

2014年9月16日火曜日

日税連の寄附講座に関する連絡協議会が行われました:9/10

2014年9月10日(水)に、日本税理士会連合会寄附講座租税法概論」(コーディネーター・衣川修平准教授)に関する連絡協議会が行われました。

2014年9月10日水曜日

研究会「状況がもたらす主観的確率の相違:ナイト的不確実性に関するモデル分析」のお知らせ:9/19

下記のとおり、研究会を開催します。

  • 日時: 2014年9月19日(金) 10:00~12:00
  • 場所: 経済棟5階 503合同研究室


※本研究会への事前の申し込みは不要です。

【報告タイトル】

状況がもたらす主観的確率の相違:ナイト的不確実性に関するモデル分析
Stay or Evacuate?-An example of decision making under Knightian uncertainty-
報告者:中村 勝克 (福島大学経済経営学類 教授)


【お問い合わせ】

佐藤 英司(准教授)

2014年9月9日火曜日

栃木県高等学校教育研究会商業部会様がご来校されました:9/14

2014年9月4日に,栃木県高等学校教育研究会商業部会がご来校され,福島大学経済経営学類との懇談が行われました。

栃木県商業部会からは,大塚部会長,茂呂副部会長,藤掛副部会長,山本副部会長,添田事務局長,岩本事務局次長,事務局の畠山,鈴木の両先生が出席されました。福島大学からは,三浦副学長,眞田学類長,衣川准教授,佐藤入試課長,伊藤入試副課長,武田入試課主査が出席いたしました。

2014年9月5日金曜日

大学院経済学研究科(修士課程)の第Ⅰ期 出願期間について

福島大学大学院経済学研究科(修士課程)の第Ⅰ期 出願期間は、下記のとおりです。

第Ⅰ期
■一般入試 
■専攻所属生対象特別入試
■社会人特別入試
■商業科・公民科教員対象特別入試


【出願期間】

平成26年(2014年)9月8日(月)から9月11日(木) 午後5時まで

2014年9月2日火曜日

伊藤 宏(教授・就職支援委員長):最近の就職事情について

※同窓会報『信陵』No.85(2014.4/25発行)転載記事

伊藤 宏(教授・就職支援委員長)

平成24年度(平成25年3月卒業生)の経済経営学類の就職率は99%(留学生を除く)でした。平成25年度の就職率はまだ最終集計が出来ていませんが、引き続き高い水準を維持しております。復興需要やアベノミックスの影響も少なからずあるとは思います。就職先の業種を見てみますと、平成24年度は公務員が27%、金融・保険業が23%で、この2業種で約半数を占めています。